取引を始める前に
1 チームの編成
チームごとに売買を行いますので、取引開始前に、生徒をいくつかのチームに分けていただく必要があります。1チームあたりの人数は、3～4名でお願いしていますが、全体の参加生徒数が20名以下などの少人数の場合は、1チームあたり1～2名でも構いません。
チームが決まりましたら、各チームの名前を決めてください。
2 参加期間の設定
取引の開始日と最終日を決めていただく必要があります。期間については、授業とのかかわり合いや、生徒の集中力の持続期間などを勘案して、先生のご判断で自由にお決めください。ただ、あまりにも短い期間の設定では株価の動きがあまり出ませんので、最低でも4週間程度は必要と思われます。ちなみに、既参加校の実施期間はおおむね13週間でした。
参加期間中の売買頻度も自由に決めていただいて結構です。ほとんどの学校では、週に１回程度ですが、隔週での売買なども可能です。また、授業展開や取り組み方によって、フルに授業時間を使うケースや授業のうち１５分程度を利用するケースなどさまざまです。
3 コースの設定
売買代金の計算方法は、売買代金のみを計算するＡコースと、実際の売買と同じように、証券会社に支払う売買委託手数料や各種税金を計算に入れるＢコースがあります。どちらのコースで実施するかをあらかじめ選択する必要があります（チームごとに異なるコースを選択することは出来ません）。
| Aコース | Bコース | |
|---|---|---|
| 売買代金 | 計算する | 計算する |
| 委託手数料 | なし | 売買代金の一律0.5%＋消費税 |
| 譲渡益税 | なし | 資産合計が1,000万円を超えている場合は、その超過分について20% |
| 選択傾向 | 主に中学校 | 主に高等学校 |
Ｂコースを選択した場合の手数料や税金の計算は、現実の計算とは若干異なっています。
証券会社が徴収する売買委託手数料は、証券会社によって、また、インターネットで注文を出すのか、店頭や電話で注文を出すのかでまちまちです。
この教材では、手数料を売買代金の一律0.5%としており、これに消費税を加算しています。
また、株式を売却した時に課税される譲渡益課税についても申告分離課税により、実際の取引では一年間で生じた売却益に対して20%（2037年までは、復興特別所得税が上乗せされた20.315%）の税率で課税されますが、この教材では、資産合計が元手の1,000万円を超えていた場合に、その超えている部分に対して、20%の税率で課税します。売却時や、個々の銘柄で利益を出しているかどうかでは課税はいたしません。ただしシステムの都合上、参加期間中に資産合計が1,000万円を超えている場合は、その超過分について20%の譲渡益税額が「取引結果一覧」に表示されます。
4 上場廃止・株式分割などについて
上場廃止
期間中に対象銘柄の中で、経営破たん等により上場廃止が決まり、整理銘柄（上場廃止が決定されてから1ヶ月間取引される場）に入った場合は、それ以降はその銘柄を買うことはできません（当該銘柄を保有している場合は、整理銘柄に入る前日に自動的に一斉売却されます）。また、保有している銘柄が、合併等により上場廃止となる場合は、廃止直前に自動的に一斉売却されます。
株式分割・配当落ち
1株を1.1株や2株などに分割（細分化）する「株式分割」が行われると、持ち株数は増えますが、株価はその分下がることになります。当教材では整数倍の株式分割があると、コンピュータが自動的に持ち株を増やしたり、整数倍未満の株式分割の場合は、その分を売却して手持ち現金を増やすなど、不利にならないよう処理します。
なお、買付銘柄に対し、保有期間中に配当が支払われた場合は「配当落ち」といって、配当の分だけ株価は下がることになりますが、当教材ではこの配当落ち部分は計算に入れません。
5 指値注文について
売買の注文を出す時は、その日の終値で必ず売買したいという「成行（なりゆき）注文」と、いくら以上でないと売らないとか、いくら以下でないと買わないという「指値（さしね）注文」の2通りがあります。
通常の「売買データ入力」の画面では、成行注文のみに設定してあり、自動的に終値で売買されるようになっています。もし、クラスで指値注文で注文を出したいという希望があれば、日本証券業協会 金融・証券教育支援センター（03-6665-6767）にご連絡ください。指値注文の出し方をお知らせいたします。